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大型商業施設の現状とこれからは?イオンのデータを元に紹介!

こんにちは!

今日はエリアや立地という概念から少しずらして、

貸店舗物件をお探しの皆様へ、数字上から情報をお届けしたいと思います。

本日はイオンリートが2018年9月20日に発表した2018年7月期決算説明会資料をもとに、大型商業施設の需給バランスの現状実態、そして今後の大型商業施設の在り方について紹介と考察を行っていきたいと思います。

 

日本と米国における小売環境・商業施設の違い

日米の違い

まずは商業施設・人口の表を見ていきましょう。日米ではアメリカの方が人口は2.5倍、大型商業施設数は14.5倍となっています。これらから割り出される1商業施設当たりの人口は日本が3.9万人、アメリカは0.7万人となっており、アメリカでは日本と比較すると圧倒的に商業施設の供給が大きいことがわかります。

人口と商業施設数による単純計算では以上のような結果になっていますが、国土面積や人口密度などを考慮すると、結果が変わってきて面白いかもしれません。

次に、各国の商業施設の特徴を見ていきましょう。イオンモールはGMSがショッピングセンターの核になっており、アメリカでは百貨店が核となっています。また、アメリカがアパレル中心なのに対し、イオンモールでは飲食・サービスの割合が大きいことも特徴的です。

 

日本の消費支出と変化への対応力を有するイオンモール

消費推移

まず、1世帯当たりの消費支出の推移を見ると、2015年度までの大きな変化といえば消費支出額が以前トップであった住居を抜き交通・通信が増加していることです。また、被服及び履物が減少していることもわかります。これらから平成に入ってからライフスタイルが大きく変化していることが明らかですね。

次にイオンモールの専門店の売上推移を見ると、こちらも大きな変化が見られます。飲食店の売り上げは大きく増加し、アミューズメントも近年は上昇傾向にあるでしょう。一方でかつて大きな売り上げを誇っていた衣料品店お売り上げは2013年以降大きく落ち込んでいます。また大型専門店の売り上げは2010年以降大きな現象を見せています。

ライフスタイルの変化から今後は、商業施設はモノ消費からコト消費への移行へ対応していかなければなりません。テナント構成の変化を予測するのであれば、サービスやアミューズメントが増加してくるのではないでしょうか?さらに、料理教室を兼ねている飲食店など、単なる飲食店ではない特別な体験を提供する店舗も増えてくるでしょう。

 

地域社会の生活インフラ資産としての進化

インフラ化-min

それでは今後ショッピングセンターはどのような機能を担っていくのでしょうか。上にも書いた通り、単なるショッピングだけでは顧客が満足しない時代になった今、特別な体験を提供しつつ、その地域の特徴に合わせたサービスの展開から地域に根付いたショッピングセンターが求められるでしょう。

 

いかがでしたか?

今回は、大型商業施設の現状と今後の在り方などについて、データの紹介と考察を行いました。現在貸店舗物件をお探しの皆様も是非参考にしてみてください!

 

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出典:https://www.aeon-jreit.co.jp/file/ir_library_term-0889d27e23f86b2a532b689dd8d321181438b674.pdf

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